target audience: TECH SUPPLIER Publication date: Nov 2024 - Document type: Market Perspective - Doc Document number: # JPJ51513524
2024年 国内サービスベンダーの人材育成の取り組み動向
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Abstract
本調査レポートは、国内サービスベンダーへの直接取材で得られた情報、公開情報などの情報ソースを基に、サービスベンダーの「人材育成」の取り組み動向をまとめたものである。調査対象としたサービスベンダーは、2023年のITサービス売上額（IDC推定値）の大きい順に、NTTデータグループ（NTTデータ）、NEC、日立製作所、日本IBM、アクセンチュア、キンドリル、BIPROGYの7社である。
国内サービスベンダーは、社員のキャリア自律支援に向けた施策強化に取り組むと共に、国内ITサービス市場におけるデジタルビジネス化に向けた活発な需要を背景に、デジタル人材の早期育成、プロジェクトコーディネーション／マネジメント力強化に取り組んでいる。加えて、2022年後半のGenerative AI（生成系AI：以下、GenAI）の台頭を受け、全社員とプロフェッショナル人材の2つの軸でAI（Artificial Intelligence：人工知能）ケイパビリティの育成強化を進めている。
IDC Japan、Software & Servicesのシニアリサーチアナリストである村松 大は「国内ITサービス市場において中期的に旺盛な需要が見込まれる中、子会社を含めた統合的な人材マネジメントによる柔軟なリソース活用は、売上収益の最大化と競争優位性を高める上で重要である。社員のキャリア志向と事業戦略上の人材育成方針を整合させ、組織／プロジェクトと社員との適切なマッチングを実現するため、国内サービスベンダーはデジタル社員のスキル／経験可視化のさらなる促進とデータ活用を進めるべきである」と述べている。