2024年上半期（1～6月）国内ウェアラブルデバイス市場実績値を発表

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Japan, 2024年10月22日 - IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社（所在地：東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表取締役社長：村橋俊介、Tel代表：03-6897-3812）は、2024年上半期の国内のウェアラブルデバイスの出荷台数を発表しました。なお、IDCが調査しているウェアラブルデバイスはEarwear、Smartwatch、Wristband、Clothing、Glasses、Ring、Modular、Otherで構成されています。

2024年上半期の日本国内のウェアラブルデバイス出荷台数は前年比14.0％減となる516万台でした。主要製品カテゴリのEarwearは対前年比19.4％減の392万台でした。Earwearは既に成熟市場であり、特に同市場を構成する主要製品カテゴリである完全ワイヤレス型の価格は低下していく傾向にあります。Smartwatch/Wristbandは対前年比10.0％増の118万台となりました。Appleは対前年並みですが、Apple以外の主要ベンダーが大きく成長しました。Apple Watchは既に買い替え需要が中心で、今後さらなる成長を果たすためにはヘルスケア領域など新しいユースケースの開発が必要となるでしょう。

主要製品別動向（国内市場）

• Earwear

Earwear市場のトップシェア（27.6％）を占めるアップルが対前年比5.1％減、2位のソニー（シェア12.3％）が対前年比44.8％減と3位のSamsung（同4.8％）対前年比72.8％減、4位のBose（同4.0％）対前年比29.9％減など、国内市場のトップベンダーが対前年比減となりました。市場の成熟化とともに高価帯の製品より、同様の機能を持つ、より安価な製品にニーズは移行しています。

• Smartwatch/Wristband

Smartwatch/Wristband市場は、トップシェア（39.4％）を占めるアップルが対前年比0.5％増という結果でした。Apple は新モデルを値上げしており、日本のユーザーがどれほど購入できるか不透明な部分があります。2位のHuawei（シェア19.7％）はSmartwatchだけでなく、Wristbandが同社の好調をささえています。Smartwatch、Wristband共に品質と価格のバランスに優れている同社の製品のファンは多いです。3位のGarmin（同12.0％）は対前年比10.7％増でした。同社の製品はランニングなど特定のアクティビティを趣味に持つユーザーには浸透しています。最近では、直営店などリアル店舗に注力することで、認知度向上を図っており新規ユーザーの獲得に成功しています。

「主要製品カテゴリの中ではEarwear市場は完全に成熟しているが、Smartwatch/Wristbandは若干の成長の余地がある。しかし、手首装着型デバイスならではのキラーアプリケーションが誕生しない限り大きな成長は難しいだろう。これらウェアラブルデバイスはスマートフォンと連携することが前提となっているので、スマートフォンベースで使用される生成AI利用が活発化すると新たなキラーアプリケーションが登場する可能性はあるだろう。そのほか国内においてはApple Watch以外の認知度が低いので、認知度の向上とともに成長する余地が残されているベンダーも多い」とIDC Japan株式会社 Consumer Devicesのマーケットアナリストである井辺 将史 はコメントしています。

今回の発表はIDCが発行した「Worldwide Quarterly Wearables Tracker 」にその詳細が報告されています。

＜参考資料＞

2024年上半期、ウェアラブルデバイス国内トップ5カンパニー出荷台数（単位：千台）及び対前年成長率

2024年上半期　Earwear国内トップ5カンパニー出荷台数（単位：千台）及び対前年成長率

2024年上半期Smartwatch/Wristband国内トップ5カンパニー出荷台数（単位：千台）及び対前年成長率

※「カンパニー」とは、IDCの調査レポート期間において、期間内に発生した買収・統合の結果を反映する財務・法務的な企業ないし企業グループを指します。IDCではあたかもこの企業グループが過去全ての調査期間に渡って存在していたかのごとく取り扱います。こうすることで、買収・統合前後の成長率などのトレンド分析が簡単、明瞭になります。なお、カンパニーにはOwnershipが含まれますが、持ち株会社のように実質的に事業を行っていない会社は、除外します。

※ IDCの定義では、Earwearがウェアラブルとみなされるためには、スマートアシスタント、健康・フィットネストラッキング、オーディオ体験の向上など、音声以外の機能を提供する必要があります。

本製品の詳細についてはIDC Japan（報道関係者様 、左記以外の皆様 ）へお問い合わせください。

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